マーケット情報

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2024年1月からの新しい「NISA」

2024年から始まった新しいNISAでは、買い付けた上場株式等を非課税かつ無期限で保有でき、従来のNISAよりも多くの金額の取引が可能なため、生涯にわたる柔軟な資産形成が可能です。
是非、内藤証券で新しいNISAのご活用をご検討ください。

新しいNISAスタート!

旧NISA・ジュニアNISAについてはこちら


NISAのポイント

①つみたて投資枠 成長投資枠 2つの枠を併用可能 ②年間360万円まで非課税で投資が可能 ③非課税保有期間は無期限

NISA制度の概要

NISA制度の概要 つみたて投資枠 成長投資枠
  • ①つみたて投資枠 成長投資枠 2つの枠を併用可能
  • ②年間360万円まで非課税で投資が可能
  • ③非課税保有期間は無期限

NISA制度の概要

本資料は2023年12月29日時点で内藤証券株式会社が信頼できると考えられる情報を基に作成しておりますが、今後変更となる可能性があります。



内藤証券のNISA取扱商品 投資スタイルで選べる

内藤証券のNISA取扱商品

内藤証券のNISA 成長投資枠

内藤証券のNISA 成長投資枠

国内株

上場株式・ETF・REIT等取扱

※整理、管理銘柄等を除きます。

投資信託

当社取扱商品

※信託期間20年未満、毎月分配型、
デリバティブ取引を用いた
一定の投資信託を除きます。

外国株

米国株 中国株 フィリピン株

※一定のETF等を除きます。

内藤証券は中国株を国内最多



内藤証券のNISA つみたて投資枠

内藤証券のNISA つみたて投資枠

投資信託

当社取扱商品

※長期の積立・分散投資に適した投資信託で、金融庁が認可したもの


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金融機関を変更して口座開設いただく場合は、ご提出いただく書類が異なります。詳しくはこちらをご覧ください。



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国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係るリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や、ETFと異なり裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景に発行される証券であることからその発行体の倒産や財務状況の悪化、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
1.ETNは価格が特定の指標に連動することを保証する債券(指数連動債)であり、償還期日を迎えると償還されます。また、指標の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
2.ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)の手数料について
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
外国株式のリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
外国株式取引の手数料について
外国株式取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
外国株式取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
中国株の株価・企業情報などについて
株価情報の提供元や表示内容、表示方法のご説明、また配当情報の注意点などを記載しています。
詳しくは中国株の株価・企業情報などについてをご覧ください。
米国株の株価・企業情報などについて
株価情報の提供元や表示内容などを記載しています。
詳しくは米国株の株価・企業情報などについてをご覧ください。
投資信託のリスク
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているものを組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託取引の手数料について
投資信託取引の手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認いただくか個別商品ページをご確認ください。
投資信託取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。