国内株
国内株式 現物取引
| 取引時間 | 支店取引 | コールセンター取引 | ネット取引 |
|---|---|---|---|
|
9:00～11:30、12:30～15:30 （15:25～15:30はクロージング・オークション） | 東証、名証、札証、福証 | 東証、名証 | 東証 |
- ※以下の銘柄は、ネット取引ではお取引できません。
- ・日本銀行出資証券
- ・国内市場に重複上場している外国株のうち、米国に上場していない銘柄
（2024年10月10日現在：（1773）ワイ・ティー・エル）
クロージング・オークションについて
終値形成における透明性の向上を目的として、後場立会後の売買において、クロージング・オークションが導入されています。
具体的には、ザラ場の終了後（15:25）から、5分間の注文受付時間（プレ・クロージング）を設けた後、15:30に板寄せを行ないます。
| ザラバ終了時 |
|
|---|---|
| プレ・クロージング中 |
|
| 立会終了時 |
|
特別約定について
大引けの板寄せでは、通常の板寄せやストップ配分で売買が成立しない場合でも、以下の条件で売買を成立させることとしています。
【特別約定が成立する条件】
大引け時の売買成立可能値幅上限（下限）値段の注文およびそれより優先する値段の注文が売り買いともに1単位以上成立する場合、大引け時の売買成立可能値幅上限（下限）値段で約定されます。
注文の優先順位は時間優先となります。
その他詳細につきましては、JPXホームページをご確認ください。
ご注意事項
- ※東京証券取引所に上場する外国株は、現物取引のみ可能です。
- ※当日の取引開始前に、重複上場外国株（ETF・ETNを含む）の本国市場における直近の値段等が東証での前日終値等と大幅に乖離した場合は、基準値段と制限値幅が変更されます。その場合、成行注文は禁止となり、既に発注された成行注文、変更後の制限値幅を超えた注文は、失効となります。
- ※コールセンター取引ならびにネット取引では、会社更生法・民事再生法の適用を申請し、整理銘柄に割り当てとなった銘柄の買付はできません。
- ※上記以外の理由で整理銘柄に割り当てとなった銘柄についても買付ができない場合があります。
- ※取扱対象の内でも、取引所などの規制、弊社独自の規制により取扱を停止する場合があります。
規制銘柄
- ※新興市場の取引については、以下のリンクをご確認ください。
新興市場取引に関する注意事項
- ※上場新株予約権の買い注文は、原則受付いたしません。
信用取引については、下記のリンクをご確認ください。
クローズアップ
 NISA口座（少額投資非課税制度）のご案内 |
最新情報
| 24.12.04 | 【上場廃止】石井鐵工所（６３６２） |
|---|---|
| 24.12.04 | 【4829 日本エンタープライズ】令和6年12月4日「規制情報」後場立会開始時からの規制について |
| 24.12.04 | 安定操作実施のお知らせ[4413] ボードルア |
| 24.12.02 | 【上場廃止】東葛ホールディングス（２７５４） |
| 24.12.02 | 【3559 ピーバンドットコム】令和6年12月2日「規制情報」後場立会開始時からの規制について |
- 国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係るリスク
- 株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や、ETFと異なり裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景に発行される証券であることからその発行体の倒産や財務状況の悪化、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
1.ETNは価格が特定の指標に連動することを保証する債券（指数連動債）であり、償還期日を迎えると償還されます。また、指標の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。2.ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
- 国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）の手数料について
- 国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 信用取引のリスク
- 信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- 信用取引の手数料について
- 信用取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。