手数料とリスクについて
- 国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係るリスク
- 株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や、ETFと異なり裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景に発行される証券であることからその発行体の倒産や財務状況の悪化、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
1.ETNは価格が特定の指標に連動することを保証する債券（指数連動債）であり、償還期日を迎えると償還されます。また、指標の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
2.ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
- 国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）の手数料について
- 国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券（ライツ）に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 信用取引のリスク
- 信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
- 信用取引の手数料について
- 信用取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 外国株式のリスク
- 外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
- 外国株式取引の手数料について
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外国株式取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
外国株式取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 中国株の株価・企業情報などについて
- 株価情報の提供元や表示内容、表示方法のご説明、また配当情報の注意点などを記載しています。
詳しくは中国株の株価･企業情報などについてをご覧ください。
- 米国株の株価・企業情報などについて
- 株価情報の提供元や表示内容などを記載しています。
詳しくは米国株の株価･企業情報などについてをご覧ください。
- 投資信託のリスク
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主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているものを組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託取引の手数料について
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投資信託取引の手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認いただくか個別商品ページをご確認ください。
投資信託取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 国内債券／外国債券に係る債券のリスク
- 国内債券は、債券の価格が市場の金利水準の変化に対応して変動するため、償還前に換金すると損失が生じるおそれがあります。また、債券を発行する組織（発行体）が債務返済不能状態に陥った場合、元本や利子の支払いが滞ったり、不能となったりすることがあります。外国債券（外貨建て債券）は為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じたり、債券を発行する組織（発行体）が所属する国や地域、取引がおこなわれる通貨を発行している国や地域の政治・経済・社会情勢に大きな影響を受けたりするおそれがあります。
- 国内債券取引・外国債券取引の手数料について
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国内債券取引・外国債券取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内債券取引・外国債券取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 株価指数先物・株価指数オプション取引に係るリスク
- 株価指数先物・オプションの価格は、対象とする株価指数の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、株価指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。株価指数オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、株価指数オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。
価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生するおそれがあります。
- 株価指数先物・株価指数オプション取引の手数料について
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株価指数先物・オプション取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
株価指数先物・オプション取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
- 保険のリスクと手数料について
- 商品により契約時・運用期間中・年金受取期間中等に費用をご負担いただくことがあります。また、契約日から一定期間内に解約した場合に解約控除が発生する場合があります。
商品によっては、市場金利の変動に応じた市場価格調整が適用され、また、外貨建商品の場合には為替リスクがあり、いずれも損失が生じるおそれがあります。
ご検討・お申し込みに際しては、「商品パンフレット」、「特に重要なお知らせ（契約概要・注意喚起情報）」、「ご契約のしおり-約款」などをあわせてご覧ください。
- 保険について
- 3つの基本形の「備え」が必要(死亡保険／生存保険／生死混合保険)
「死亡保険」
死亡や高度障害状態になったときに保険金が支払われる形。定期保険・終身保険がこれにあたります。
「生存保険」
契約してから満期まで生存していた場合に保険金が支払われる形。年金保険がこれにあたります。
「生死混合保険」
死亡や高度障害状態になったときは死亡保険金・高度障害保険金が、満期まで生存していたときは生存保険金が支払われる形。養老保険がこれにあたります。
そして、近年では3つの基本形に加えて、病気やケガで入院・手術したときに給付金が支払われる「医療保険」や、特定の病気にかかったり、要介護状態になったりしたときは、まとまった一時金が支払われる「生前給付保険」なども登場しました。
これらの保険を単独で、あるいは組み合わせることで生命保険はできています。
