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インド株の魅力
インド株の魅力

インド株の魅力

インドの人口は2023年に中国を抜いて世界第1位となりました。さらにインドは若年層の比率が増加傾向にあり、豊富な労働力を背景とした生産量の増加や、個人消費の活性化などから今後の経済成長が期待されています。
新たな経済大国として注目の集まるインド、その魅力をご紹介します。

経済成長の源泉は豊富な労働力

2019年以降、生産年齢人口がその他の人口(15歳未満と65歳以上の人口)の2倍以上となりました。まさにインドは「人口ボーナス期」を迎えようとしています。この期間は、一般的に国内景気が拡大しやすいといわれており、インド経済は今後さらなる成長へと向かうと見られます。

「人口ボーナス期」:生産年齢人口(15歳以上65歳未満)がその他の人口の2倍以上ある期間のことを指す。


高い成長率が続く見通し

インドは新型コロナウイルス蔓延の悪影響を大きく受けていましたが、その後の立ち直りも早く、2023年の実質GDPは8.2%と各国と比較しても高い経済成長率を記録しました。
また、モディ政権は『メイク・イン・インディア』のスローガンを掲げて国内産業の育成に励んでおり、インフラ整備の促進につながりやすい2036年夏季オリンピックの招致を表明しているなど、今後も高い成長率が続く見通しです。



株価指数の推移

インド株は24年で約16倍に上昇しています。その上昇率は米国株や日本株をも上回っています。



インド株への投資方法

インド企業の個別株式に、直接投資することはできませんが、「投資信託」や「米国株(ADR)」で投資をすることができます。

投資信託

内藤証券で取り扱いをしている主なインド関連投資信託は以下の通りです。

運用会社 投資信託名称 NISA成長投資枠
イーストスプリング・インベストメンツ イーストスプリング・インド消費関連ファンド
イーストスプリング・インベストメンツ インド株式オープン
イーストスプリング・インベストメンツ イーストスプリング・インド株式ファンド(3ヵ月決算型)
大和アセットマネジメント ダイワ・インド株ファンド
東京海上アセットマネジメント 東京海上・インド・オーナーズ株式オープン
ニッセイアセットマネジメント ニッセイ短期インド債券ファンド(年2回決算型)※
ニッセイアセットマネジメント ニッセイ短期インド債券ファンド(毎月決算型)※ ×
三井住友DSアセットマネジメント 高成長インド・中型株式ファンド
三井住友DSアセットマネジメント 三井住友 インド・中国株オープン ×
三菱UFJアセットマネジメント 国際インド債券オープン(毎月決算型) ×
HSBCアセットマネジメント HSBC インド株式ファンド(3ヶ月決算型)
HSBCアセットマネジメント HSBC インドオープン
SBIアセットマネジメント SBI・UTIインドインフラ関連株式ファンド
SBIアセットマネジメント SBI・UTI インドファンド

支店取引・コールセンター取引のみ取り扱い

米国株(ADR)

インド企業の「ADR」(米国預託証券)です。
「ADR」は、米国以外の企業が米国で発行する預託証券のことで米国株式のように米国市場で売買することができます。

ティッカー 銘柄名 NISA成長投資枠
HDB HDFCバンク ADR
SIFY サイファイ・テクノロジーズ
WIT ウィプロ ADR
IBN ICICIバンク ADR
RDY ドクターレディーズ ADR

国内ETF/ETN

コード 銘柄名 NISA成長投資枠
1678 NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信
188A グローバルX インド・トップ10+ ETF
201A iシェアーズ Nifty 50 インド株 ETF
2046 NEXT NOTES インドNifty・ダブル・ブル ETN ×
2047 NEXT NOTES インドNifty・ベア ETN ×
233A iFreeETF インドNifty50

海外ETF

米国上場ETF

ティッカー 銘柄名 NISA成長投資枠
EPI ウィズダムツリーインド株収益ファンド

香港上場ETF

コード 銘柄名 NISA成長投資枠
02836 iシェアーズ BSE SENSEX インディア・インデックス ETF
03015 db x トラッカーズ S&P CNX ニフティETF(インド)

2024年12月2日時点のお取り扱いとなります。




外国株式のリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
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