内藤証券

マーケット情報

お取扱商品のマーケット情報をご覧いただけます。

最新情報

過去のニュース 2018

18.12.25【3197 すかいらーくHD】平成30年12月25日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.12.17安定操作実施のお知らせ[3994] マネーフォワード株式
18.12.03安定操作実施のお知らせ[4958] 長谷川香料株式
18.11.28【6064 アクトコール】平成30年11月28日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.10.22【4025 多木化学】平成30年10月22日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.10.10安定操作実施のお知らせ[5288] アジアパイルHD株式
18.09.25【7885 タカノ】平成30年9月25日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.09.12安定操作実施のお知らせ[6266] タツモ株式
18.09.07【東京証券取引所】売買単位統一のための単元株式数変更について
18.09.07【1840 土屋ホールディングス】平成30年9月7日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.09.06安定操作実施のお知らせ[2820] やまみ株式
18.09.06安定操作実施のお知らせ[4597] ソレイジア・ファーマ株式
18.09.06安定操作実施のお知らせ[3965] キャピタル・アセット・プラン株式
18.08.28【2521 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)為替ヘッジあり】平成30年8月28日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.08.24【7859 アルメディオ】平成30年8月24日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.08.13【1575 CH AMC CSI300JDR】平成30年8月13日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.08.01安定操作実施のお知らせ[2882] イートアンド株式
18.06.21【8289 OLYMPICグループ】平成30年6月21日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.06.15安定操作実施のお知らせ[3457] ハウスドゥ株式
18.06.07安定操作実施のお知らせ[8364] 清水銀行株式
18.06.06安定操作実施のお知らせ[6615] ユーエムシーエレクトロニクス株式
18.05.30安定操作実施のお知らせ[7172] ジャパンインベストメントA株式
18.04.17安定操作実施のお知らせ[3298] インベスコ・オフィス・Jリート投資法人 投資証券
18.03.29【7919 野崎印刷】平成30年3月29日「規制情報」後場立会開始時からの規制について
18.03.02安定操作実施のお知らせ[3249] 産業ファンド投資法人 投資証券
18.02.15安定操作実施のお知らせ[3281] GLP投資法人 投資証券
18.02.14安定操作実施のお知らせ[6200] インソース株式
18.02.14安定操作実施のお知らせ[3462] 野村不動産マスターF投資法人 投資証券
18.02.06安定操作実施のお知らせ[8977] 阪急リート
18.02.06安定操作実施のお知らせ[8931] 和田興産株式
18.01.26安定操作実施のお知らせ[3471] 三井不ロジパーク
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係るリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や、ETFと異なり裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景に発行される証券であることからその発行体の倒産や財務状況の悪化、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
1.ETNは価格が特定の指標に連動することを保証する債券(指数連動債)であり、償還期日を迎えると償還されます。また、指標の急落等、一定の条件を満たすことにより早期償還される場合があります。
2.ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
国内株式・国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)の手数料について
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係る手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
国内株式 国内ETF・ETN・REIT・上場新株予約権証券(ライツ)に係る取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
信用取引のリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
信用取引の手数料について
信用取引の手数料はお客様の取引形態により違いがあるため、投資にかかる手数料についてはこちらをご確認ください。
信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。