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【9月10日の中国本土市場】
2018.09.10 17:03
主要指数はいずれも下落。上海市場はいずれも反落し、上海総合指数が前営業日比1.21％安の2669.48ポイント、B株指数が1.18％安の282.32ポイントだった。深セン市場は深セン成分指数が4日続落し、1.96％安の8158.48ポイント。B株指数は反落し、1.15％安の968.05ポイントだった。両市場の売買代金は先週末に比べ約9％減少し、概算で2478億元。「滬股通」（香港経由の上海A株投資）は売り越しが続き、売越額は2億6800万元。「深股通」（香港経由の深センA株投資）は2億1300万元の売り越しだった（注文ベース：買注文と売約定の差）。
米国のトランプ大統領が対中追加関税について、検討中の2000億米ドル分とは別に、短期間で2670億米ドル分を加える用意があることを表明。中国に対する強硬な姿勢が浮き彫りとなり、投資家心理の悪化につながった。米アップル社は対中追加関税が自社製品に悪影響を及ぼすと主張。これに対しトランプ大統領は、生産拠点を米国に移すよう勧めるなど、意に介さない姿勢を示し、強硬な姿勢を崩さなかったことも、投資家の不安を招いた。
こうした米中情勢を背景に、上海総合指数は節目の2700ポイントを割り込んで寄り付いた。朝方は瞬間的に2700ポイントを回復したが、すぐに下げに沈んだ。後場は一本調子で下げ幅を広げ、本日の安値付近で取引を終了した。手控えムードが強く、両市場合計の売買代金は10日連続で節目の3000億元を下回った。上海市場と深セン市場のいずれも全体の8割あまりの銘柄が下落。上海市場の大型株で構成される上証50指数は0.99％安で、下落率は上海総合指数よりも小さかった。深セン市場は中小型株の下げが大きく、中小企業板指数が2.02％安、創業板指数が2.41％安だった。
上海A株市場の主力セクターでは、時価総額の大きな銀行株は総じて軟調。四大国有銀行株はまちまちで、中国銀行'A'（601988.SS）が0.28％高、中国農業銀行'A'（601288.SS）が0.27％高だったものの、中国建設銀行'A'（601939.SS）が0.60％安、中国工商銀行'A'（601398.SS）が0.18％安だった。二大石油株もまちまち。中国石油化工'A'（600028.SS）が0.59％高だったものの、中国石油天然気'A'（601857.SS）は0.24％安だった。保険株は軒並み売られ、新華人寿保険'A'（601336.SS）が3.37％安、中国人寿保険'A'（601628.SS）が1.43％安、太平洋保険'A'（601601.SS）が1.40％安、平安保険'A'（601318.SS）が1.19％安だった。証券株は大幅安。8月の営業収益と純利益が大きく落ち込んだことが売り材料となった。
そのほかでは、アップル関連の銘柄が売られ、立訊精密（002475.SZ）や欧菲科技（002456.SZ）がストップ安だったほか、安潔科技（002635.SZ）が8.33％安、環旭電子（601231.SS）が6.48％安だった。なお、上海B株市場は全体の8割の銘柄が下落。深センB株市場の下落銘柄は全体の9割に達した。（中国部・千原）
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