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【9月5日の中国本土市場】
2018.09.05 17:18
主要指数はそろって反落。上海市場は上海総合指数が大幅安となり、前日比1.68％安の2704.33ポイントだった。B株指数は0.83％安の286.62ポイント。深セン市場は深セン成分指数が1.77％安の8402.50ポイント、B株指数は1.11％安の986.67ポイントだった。両市場の売買代金は前日比で約3％減少し、概算で2587億元。なお、「滬股通」（香港経由の上海A株投資）と「深股通」（香港経由の深センA株投資）はいずれも売り越しに転じ、売越額はそれぞれ23億5900万元、6億5900万元に達した（注文ベース：買注文と売約定の差）。
本日の上海総合、深セン成分の両指数は反落して寄り付くと、後場で下げ幅を広げて安値引け。上海総合指数は2700ポイント割れ寸前まで後退した。米国のパブリックコメント締め切りを6日に控え、トランプ政権による大規模な対中追加制裁発動への警戒感が一段と強まると、両市場全体で約2960の銘柄が値下がり。値上がり数は約480にとどまった。10カ月ぶりの低水準となった8月の財新中国サービス業PMI、中国人民銀行（中央銀行）による3000億元規模の資金吸収なども投資マインド悪化につながった。
中央銀行による資金吸収が嫌気され、平安銀行（000001.SZ）が3.64％安、中国建設銀行'A'（601939.SS）が3.17％安、浦東発展銀行（600000.SS）が2.41％安など、銀行セクターが下落。指数の下げを主導した。米中摩擦による悪影響が警戒され、中国のハイテク大手が総じて売られた。半導体大手「紫光集団」の傘下にある紫光（000938.SZ）が5.35％安、紫光国微（002049.SZ）が5.13％安。江蘇長電科技（600584.SS）が2.40％安、太極実業（600667.SS）が2.23％安など、半導体関連株が軒並みさえない。不動産大手に売りが膨らみ、保利房地産（600048.SS）が4.20％安、万科企業'A'（000002.SZ）が4.17％安、華夏幸福基業（600340.SS）が3.25％安。
一方で通信大手の中国聯通（600050.SS）が続伸し、1.09％高。前日に伝わったライバル会社との経営統合観測を会社側は否定したものの、思惑買いが続いたもようだ。農業関連株の一角が買われ、華英農業【売付のみ】（002321.SZ）がストップ高、登海種業（002041.SZ）が4.89％高、聖農発展（002299.SZ）が1.85％高。
なお、B株市場はA株に連れ安し、値上がりは7銘柄にとどまった。上海B株では大型石炭株の内モンゴル伊泰石炭'B'（900948.SS）が1.83％安に沈み、指数の下げを主導した。（中国部・畦田）
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